公益社団法人
畜産技術協会


平成11年度新家畜資源利用開発調査研究事業報告書
ダチョウ資源利用開発調査研究事業報告書
平成12年3月 (財)日本農業研究所 A4版110項


 
概 要
平成11年度は、家畜適正化判別試験、委託試験、海外・国内事例調査、畜産物利用可能性調査を実施した。(1)家畜適正化判別試験:従来より飼育中の素畜と南アフリカより導入した素畜について繁殖性を調査した。育すう時の飼料給与管理、湿度管理の実証試験、濃厚飼料と青草(牧草、乾燥など)を併用した育成肥育試験、放牧試験などを実施した。屠畜解体試験では、11〜12ヵ月齢(体重97〜103s)の個体を解体し、枝肉量は88〜101kgであった。肉については肉製品への加工、肉質と微生物の検査を行った。(2)委託試験:現在給与中の飼料の成分を分析した。寒冷地適性試験ではダチョウの耐寒性が示されたが、−8℃以下で降雪の夜間では50%の個体が休息、睡眠中に凍死の可能性があること、暑熱地適性試験では高温多雨、台風に要注意であること、傾斜地適性試験では15°の傾斜地では移動も容易、飼育可能であることが示された。(3)海外事例調査(南アフリカ共和国):南アフリカは気候風土の適正、アフリカンブラックの作出、飼養管理技術の開発によりダチョウ産業が発達し、50万羽が飼育されている。農場は大規模の皮革と肉生産を目的としたものが多く、フィードロット方式で育成し12〜14月齢で出荷していた。屠場では1日200羽処理しているのでその行程を調査した。(4)国内事例調査:徳島県美馬町日本オーストリッチ研究所、愛知県新城町東海オーストリッチクラブを調査したが、両者共繁殖、育成を目標として飼育、育成技術を試験していた。(5)畜産物利用可能性調査:肉の食味、硬さ、多汁性の官能検査から、ダチョウ肉は生ないし短時間加熱の食材として適性が示された。肉の微生物検査から、国産肉は細菌数、糞便感染指標菌数が輸入肉より多いことが示され、専用の屠場の必要性、衛生的配慮の下での解体、包装の必要性が指適された。
 
構 成

1.ダチョウ資源利用開発調査研究事業実績
2.委託試験報告
3.事例調査報告
4.畜産物利用可能性調査報告
5.今後の検討課題


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